IoTデバイスを保護する方法： IoTセキュリティ要件

IoTセキュリティソリューションの主な要件は次のとおりです。

• デバイスの認証、データの機密性および完全性を含む、IoTデバイスとデータのセキュリティ
• IoT規模でのセキュリティ運用の実装と実施
• コンプライアンス要件と要求への適合
• ユースケースごとのパフォーマンス要件への適合

IoTセキュリティソリューションは、IoTの規模、データセキュリティ、デバイスの信頼性、コンプライアンス要件を満たすために、以下に示す機能ブロックを（分離せずに）相互接続されたモジュールとして実装する必要があります。

• IoTデバイスの信頼性：デバイスのIDと整合性の確立および管理
• IoTデータのトラスト：ポリシー主導のエンドツーエンドのデータセキュリティ、プライバシーの確立から開示まで
• トラストの運用化：実証済みのテクノロジーと製品の、自動化とインターフェイスを標準装備。（例： PKI製品）

IoT環境の一員として安全に機能するためには、各デバイスは、IPアドレスを取得する前の段階から固有のIDを必要とします。 このデジタル認証情報は、初期設計や製造から、導入、運用、廃棄に至るまで、デバイスのライフサイクル全体にわたる信頼の基点を確立します。

IoTの導入規模が数千台、あるいは数百万台へと拡大するにつれ、これらのIDは、セキュリティ、稼働率、および順守状況を維持するための重要な管理ポイントとなります。 これらの認証情報をライフサイクル全体にわたって管理することは不可欠です。

Entrustは、nShieldハードウェアセキュリティモジュール（HSM）と、Entrustのテクノロジーパートナーが提供するセキュリティアプリケーションを組み合わせています。これにより、製造元は、強力な暗号処理、鍵の保護、および安全な鍵管理を用いて、各デバイスに固有のIDを付与できます。 各デバイスにサーバー証明書が組み込まれることで、次のことが可能になります：

• アーキテクチャに導入された各デバイスの認証
• デバイス上のオペレーティングシステムとアプリケーションの整合性の検証
• デバイス、ゲートウェイ、クラウド間の安全な通信
• 承認されたコードに基づいた、公認ソフトウェアとファームウェアの更新

多くの組織がIoTのセキュリティガイドラインを作成しています。 それには以下が含まれます。

• IoT Security Foundationの「Best Practice Guidelines」
• Open Web Application Security Project（OWASP）の「Security Guidance」
• Groupe Spéciale Mobile Association（GSMA）の「GSMA IoT Security Guidelines & Assessment」
• 米国 モノのインターネット（「IoT」）デバイスでのセキュリティの実装に関する米国商務省国立標準技術研究所（NIST）の特別刊行物800-160（「ガイダンス」）
• クラウドセキュリティアライアンス（CSA）の「Future Proofing the Connected World: 13 Step to Developing Secure IoT Products」

強力なIoTデバイス認証がないと、IoTに接続されたデバイスが本来の目的どおりに動作していると確信を持って信頼することはできません。 したがって、各IoTデバイスには、デバイスがゲートウェイまたはセントラルサーバーに接続しようとしたときに認証できるような、一意のIDが必要です。 この一意のIDを使用することで、各デバイスのライフサイクル全体を追跡し、安全に通信して、有害なプロセスの実行を防ぐことができます。 デバイスが予期しない動作をした場合は、簡単にその権限を取り消すことができます。

安全性に欠けたプロセスで製造されたIoTデバイスを使用すると、犯罪者が生産工程を改ざんして認証されていないコードを持ち込んだり、その後に闇市場で販売する余分なユニットを生産したりする隙を生んでしまいます。

製造プロセスを保護する方法の1つが、ハードウェアセキュリティモジュール（HSM）とそれをサポートするセキュリティソフトウェアを使用して暗号鍵とデジタル証明書を組み込み、構築されるユニットの数とそれぞれに内蔵されているコードを制御する方法です。

マルウェアに感染したソフトウェアから企業、ブランド、パートナー、ユーザーを保護するために、ソフトウェア開発者はコード署名と呼ばれる手法を採用しています。 IoTでは、ソフトウェアリリースプロセスでのコード署名によってIoTデバイスソフトウェアとファームウェアの更新の整合性を確認できるようになっています。また、IoTソフトウェアのコード改ざんのリスクや、組織のポリシーから逸脱したコードによるリスクからも保護できる仕組みです。

公開鍵暗号化では、コード署名は証明書ベースのデジタル署名の特定の使用法であり、組織がソフトウェア発行者の身元を確認し、ソフトウェアが発行されてから変更されていないことを証明できます。

今日、インターネットに接続されているデバイスの数は地球上の人口を上回っており、それぞれのデバイスが安全に動作するためには、信頼できるデジタルIDが必要です。 企業がビジネスモデルを変革する中、IoTテクノロジーの急速な導入により、モノのインターネット向けpublic key infrastructure（IoT PKI）への需要が高まっています。 PKIにより、デバイス、アプリケーション、およびそれらで実行されるソフトウェアやファームウェア向けのサーバー証明書の発行が可能になります。

IoTエコシステムが拡大するにつれ、PKIはデバイスIDを保護するための重要な管理ポイントとなっています。 数百万台に及ぶ接続デバイスと増加し続けるマシンIDの数を背景に、組織は大規模な証明書管理を行う必要があります。特に、証明書のライフサイクルが47日に短縮され、環境がますます複雑化している状況ではなおさらです。

安全にIoTを展開するためには、デバイスが本物だとか、本物だと言われているからというだけで信頼するのではなく、収集するデータが本物で改ざんされていないことを確認して、はじめて信頼できるということを忘れないでください。 IoTデバイスとデータを信頼できない場合、そこからの情報に基づいて収集、分析、意思決定を実行しても意味がありません。

IoTを安全に取り入れるために必要なことは以下のとおりです。

• 接続されたデバイスとアプリケーション間の相互認証を可能にする
• デバイスが収集したデータの整合性と機密性を維持する
• デバイスにダウンロードされたソフトウェアの合法性と整合性を確保する
• より厳しいセキュリティ規制を考慮して機密データのプライバシーを保護する

IoTの導入が拡大するにつれ、こうした機能は、大規模で、時には断片化されたインフラストラクチャ全体にわたって一貫して適用される必要があります。 一元的な可視性、自動化、ガバナンスがなければ、組織は証明書に関連するサービス停止、セキュリティ上の欠陥、順守上の課題に直面するリスクを負います。 そのため、安全かつスケーラブルな運用を実現するには、最新のIoT PKI管理が不可欠となります。